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自由とは何か？

　犬山はここ数年で２回講演をしている。何となく好きな土地だ。会場で石田さんの看板を見て、盛り上がっていると感じた。（笑）石田さんと僕とは東海中学・高校の僕が１年先輩。東海では１年の差は絶対。彼が県議の時もあいさつをしたが、終生僕が先輩でこっちが上。（笑）

　とはいえ、新聞社は中立を貫く。しかし、選挙に出ることはいいことだ。ここ３２年間、愛知県知事選挙は事実上各党相乗り選挙だった。これは政治的談合である。談合をすると民間はたたかれるのに、政治的談合はたたかれない。それでは、市民にとっての選択肢がない。石田さんはそれをぶっ壊しただけでもすごい。知事選はまだ公的には始まっていないが、どちらも盛り上がってほしい。これが選挙というものだ。

　僕らが自由と言うが、「自由」って何か？それは選択肢があることだ。選択肢が与えられていることが自由主義国。私は３年ほどロンドンで過ごしたが、イギリスではどんなことでも選択肢を与える。学校でもそう。

　イギリスの学校では、１１歳で小学校を卒業する。８月に公立中学校の学校宣伝大会が開かれる。ボローと言い、日本でいうと「区」みたいなもの。そこにある中学校が２０から２５ある。その中学校の校長が公民館に来て、（教育委員会というものがないので、）校長がカリキュラムの全権を握っている。教える内容は自由。その学校の個性を宣伝する。そこへ親子で言って、自分で入りたい学校を選択する。自分で決めるから自分の責任だ。日本では「我が校の生徒は、粒ぞろい」というが、イギリスでそんなことを言おうものならすぐクビだ。イギリスでは「粒違い」を育てる。

　上級学校を受ける試験では４科目の国家試験がある。その４科目は何を受けてもいい。文学、歴史もあれば、料理、大工仕事でもいい。数学と物理でもいい。いろいろある中で４科目を１６歳で国家試験をクリアしないと上の大学へ行けない。だから、各学校は、それぞれの得意分野を宣伝する。

　それはちょうど、城の石垣みたいなもの。名古屋城の石垣は、いろんな石があって全体の石垣ができる。大きい石だけでは組むことができない。社会もいろんな人がいてこそ強い。粒違い、選択できる、得意技を選べる。これが自由だ。日常生活における自由は、イギリスの方が多い。

　去年の２月、久しぶりにイギリス、フランス、ドイツと出張があった。ロンドンを見て、公衆電話がずらりと並んでいるところを見た。携帯電話が広まったから公衆電話は減っていると思ったら、イギリスでは選択肢はつぶさない。市内でもあった。田舎町のバースでもあった。バースは、バスルームという風呂の発祥地であるが、ここでも田舎だが駅前に１２機の公衆電話がある。これは、新しいものができても古いものを捨てないということだ。利用者の中にはお年寄りもいる。携帯をもっていない人もいる。

　イギリスは、世界初の産業革命をやった。１８世紀から１９世紀にかけて、近代社会を支える機械文明を成し遂げた最初の国である。その結論は、新しい文明は太陽の光と同じ。光が当たれば、必ず反対に陰ができる。携帯電話は太陽の光と同じで便利である。でも、何でもそうだが、慣れていない人が困ってしまう。それが使えない人のために公衆電話を残す。選択肢を持っている国こそ先進国だ。それが自由主義国。

　日本は、物差しを一本にしてしまう。公衆電話も切ってしまう。ついてこれない人、取り残される人が悪いという感がある。選択肢がない国になりつつある。これが第１点だ。だから、知事選挙も、選択肢があって当たり前だ。これまでがおかしい。現在の日本の姿、選択肢がなくなりつつあるのは一流国の姿ではない。なるべく古い物も残すべきだ。

　第２番。小泉さんの政治について述べたい。日本の総理大臣を選ぶ仕組みは議院内閣制である。議会で首相を選ぶ。これは良く出来た制度だと思う。一方、アメリカは国民がリーダーを選ぶ大統領制。僕は個人的にはこれには反対だ。どうしてか？アメリカの大統領は、一旦決まったらクビにできない。とろい人を選ぶと、運命を共にしなければならない。これは、今のひとが悪いと言っているわけではない。（笑）再選されると８年間は運命を共にしなければならない。しかし、議院内閣制は、気に入らないとすぐクビにできる。平成では、竹下、海部、宇野、宮沢、細川、橋本、村山、羽田、小淵、森、小泉、安倍。１８年間で１２名の総理が誕生した。平均寿命は1.5年。宇野さんみたいに、３週間でやめた人もいる。１８年間で１２人という総理大臣だ。

　アメリカは、ブッシュの父、クリントン、ブッシュ息子でまだ３人。イギリスは、サッチャー、メイジャー、ブレアでやっぱり３人。しかし、日本は１２人。短いことで悪い部分もあるが。小泉さん５年やった。と言うことは、残り１３年を１１人でやったことになる。

　小泉さんは、その間で何をやったのか？いいことは、自民党の中に敵を作ったことだと思う。小泉さんは石田さんと顔が似ている。田舎の小泉と言っていた。

　日本の経済成長の時代、政治的改革はほとんどなされていない。「改革」と「成長」は元来関係がない。日本の高度経済成長期のように、改革がなくても成長があった時代があった。「改革なくても成長あり」だ。「改革なくして成長なし」と言うなら、歴史的に証明すべきだった。これがワンフレーズポリティクス。たった一言で引っ張る。一般大衆には分かりやすい。だから小泉政治を劇場型という。

　小泉政治のいい部分もあったが、負の遺産は深刻だ。改革の方向は、すべてお金がからむ。財政が厳しいから、「市町村合併」、「郵政民営化」を行った。これらは、財政が厳しいという事実としては正しい。ジャーナリストとして突っ込みたいのは、バブル期は、儲かったということだ。確かに企業も儲かった。しかし、一番儲かったのは官だ。

企業のもうけの半分を官は税として持っていた。そのころでも財政バランスが崩れていた。そのころの税金でバランスをとっておけば、今は改革不要だった。あの時代に回復できたはずだ。その時に、そのことを見抜く政治家がいなかった。あの時の膨大の税金を一体何に使ったのか？

　ある時、新聞社で特別取材班をつくって、バブルの税金を探せという調査チームを作った。どこかに残っているはずだ。しかし見つからなかった。唯一見つかったのは、住専といわれた、住宅専門金融会社。ここに公的資金を注入した。あれがバブル時代に貯め込んでいた金だった。６４００億円。それ以外がわからない。

　バブル時代は税収が増えすぎて困った。補正予算を組みまくる。岐阜県は処理しきれないので裏金に回した。だから燃やしたり…。（笑）そして、バブルが出発した。その時に正常な感覚を持っている人がリーダーにいれば、今でもできた。しかしいなかった。だから金がないと言っている。

　スリムにする、合併、それは悪くない。しかしその前に、自らの過ちを言うべきだった。あの時は失敗だったと言うべきだった。政府も、民間のリーダーのように責任をとるべきだった。

　民主主義は、「自由」と「平等」という、二つの概念で成り立ている。イギリスも多民族国家である。小さな国だが、イングランド、スコットランド、ウェールズ、北アイルランドに分かれている。それでも面積は日本の６割ぐらいしかない。４つの民族が合体して連合王国をつくっている。世界ではじめて、多民族国家として統一した国がイギリスだ。今では、旧植民地の人もなだれ込んできた。万華鏡みたいな国だ。以前イギリスにいた時も、隣の家はギリシア人、そのとなりはフランス人、町内会を開くとオリンピックができるくらいだ。それが国際都市だ。それに比べると、東京は全然だ。国際都市とは、町内にいろんな国の人がいることをいうのである。それを拡大したのがアメリカだ。

　多民族国家になると平等にできない。風俗習慣が違う。民族的な能力も違う。だから平等にならない。その見返りとして自由が発達した。一定の条件を決めて自由に競争する。多民族国家は、平等が実現できない国。アメリカがそう。一昨年の水害の映像を覚えているだろうか。貧しかった。黒人が集中してすんでいる所はだいたい貧しい。その代償が自由なのである。

　日本はほとんど均一国家。平等性が強い。「出る杭は打たれる」というのは平等意識が強いからにほかならない。日本は、英米と全く対照的だ。自由が苦手なのである。小泉改革は、まさにアメリカ型にやった。

　市場原理主義。ホリエモンや村上ファンドが出てきた。民営化というのは「競争こそ正しい」と言うアメリカ型改革。刺激という点ではいい面もあった。しかし、全部換えよというのは無理があった。

　日産はゴーンが来て、欧米型になった。欧米では、株主に対して責任を持つ。日産自動車の役員の平均年俸は２億円から４億円。トヨタは、どうも総合しても４千万から８千万らしい。日産とトヨタとどっちが強い？圧倒的にトヨタだ。利益だけで１兆２千億ある。儲かっているのに、平等性が崩れるから、役員の給与も押さえる。

　愛知万博の時、イタリアトヨタの従業員をチャーター機で下呂に泊め、万博を見せて帰した。そんな企業は世界中探してもない。これは日本的平等の発想である。その対極が日産だ。集団の体質が違う。多民族国家で発達した国とは企業体の遺伝子が違う。

　「企業」とは、明治時代に入ってきた概念だ。当時はドイツ経営学で、ゲゼルシャフト（Gesellschaft）と言った。会社のことである。日本の当時の学者がこの言葉について調べた。「人格の一部分だけでつながった人間の集団」と解釈した。

　それに対するのはゲマインシャフト（Gemeinschaft）。全人格がつながった人間の集団を指す。労働者は労働を提供して給料をもらう。調べてみると、日本には当時そういうものはなかった。商店は丁稚に入ったら子どもも同然。のれん分けをする。家族みたいだ。「藩」も全人格的集団だった。家族ぐるみのつきあいで支えられている。

　学者は調べて、日本には人格の一部でつながった集団はなかった。唯一例外が「牢屋」。「会社というのは、牢屋みたいなもの」と理解した。会社の番人を「取締役」という。これはもともと、「牢屋の番人」ということ。　

　日本で労働組合を作った。労働組合は、本来横につながるものだが、日本では発達しない。ほとんどは企業内労働組合。イギリスはどうか。イギリスの当時は写真製版だったが、その職種だけで組合を作る。ストライキがあると、全新聞の写真が止まる。横の連帯だ。一方、日本は縦社会。家族的。それが悪いことと言われてきた。

　日本の経営者の責任は、従業員のためだ。欧米は、株主にだけ責任をもつ。これが決定的に違う。日本の企業、これを変えようと小泉内閣が言った。私は、これは違うと思う。たとえ経済競争に負けても、この企業体質は変えない方が価値がある。平等を崩して自由はない。日本のもつ良き平等性を残さなければならない。

　ローレンツ曲線とは、世帯を所得の低い順番に並べ、横軸に世帯の累積比をとり、縦軸に所得の累積比をとって、世帯間の所得分布をグラフ化したものだ。もしも、社会に所得格差が存在せず、全ての世帯の所得が同額であるならば、例えば、人口の３０％が３０％の富を持つならば、ローレンツ曲線は45度の直線になる。所得や富の分布に偏りがある限り、ローレンツ曲線は下方に膨らんだ形になる。下への膨らみが大きいほど、不平等が強い。

　日本は、ＯＥＣＤでどの社会主義国より平等だった。日本の会社の多くは、社長と新入社員の給料は１０倍以内。欧米は千倍でそれが当たり前。日本の差は少なく、それぐらい平等だ。しかし、小泉改革の流れで、崩れてきている。競争が進むと、淘汰ができる。そうすると、格差が広がる。

　生活保護の世帯は、１０年前が５８万世帯で、昨年は１０４万世帯。倍近く増えている。高齢者で恩給だけの生活者がかつては４５％。昨年は６５％。格差とはちょっと違うが、母子家庭が１３年前７８万世帯、昨年は１２２万世帯。

　格差を表す統計が具体的にある。勤労者世帯平均年収は７６５万円から７３０万円に減っている。それぐらい格差がある。小泉さんの規制緩和の影響である。　

　人生にはリスクがある。毎日リスクとの戦いだ。その中で病気で死ぬというのは全国民的リスク。これまではそこの部分は公的にカバーしようというのが伝統。国民皆保険。

　耐震偽装もそうだ。これまで住の安全は政府が保証してきた。だからこそ官がやってきた。民営化によって民間がチェックできるようになり、居住に対するリスクが出てきた。住の安全という絶対的リスクを崩した。だからこの事件が出てきた。

　安倍政権の言っていることは、今年中に解決できないことばかり並べて言っている。「美しい国」や拉致問題など、すぐに解決出来るとは思えない。まず、すぐにできることを言うべき。小泉改革のひずみはかなり充満している。

しかない。例えば、中日新聞には毎晩７千枚の写真が世界中から送られてくる。しかし、掲載できるのは８０～９０枚。残りはくずになる。私たちの仕事は、７千枚から９０枚を選択するのが仕事。この比率は、日常の情報とだいたい同じだ。

　世界でもっとも大きな情報機関はＣＩＡで、情報機関としては世界最大。このＩは、インテリジェンス。これが情報。　※　Central Intelligence Agencyアメリカ中央情報局

　ロンドンからバースに行く間、２時間あまりの電車の中で、みんな本を呼んでいる。日本みたいにメールをしている人は一人もいない。これには愕然とした。他の車両も同じだった。英国では多くの人が本を読む。これは、一歩でも前に進むと言うこと。

　携帯メールのように、どうでもいいくず情報に振り回される。それで人生がおわる。意味もないメールはやめようと言いたい。私はメールをやらないが…。（笑）

　もう一つ。デジタル化。ＮＨＫまでデジタルとうるさい。しかし、あれも視聴者が望んだものではない。テレビ局が望んだものでもない。すべてアメリカの要請だ。

　センサーは番兵だった。インターネットもそう。米軍の軍事技術だった。インタ－ネットを使えばつかうほど、パソコンを買うだけで、ビル・ゲイツに１万円入る。インテル、サーバーも、データベースもみんなアメリカが特許を取っている。

　戦場では、皆手紙を書いた。小さな子は字が書けないので、手に墨を塗り手形を押した。これがアナログ情報の局地。もらった方は、その手形だけで伝わった。心が動く情報は圧倒的にアナログだ。

　アナログで書いたものでも、デジタル化したらだめ。ラブレターをＦＡＸで送ったらだめ。配達証明したってふられる。速達もだめ。葉書もダメ。ラブレターは普通郵便で封書で送るのが文化。情報の受け手は微妙な人間なのだから。

　中日新聞は売り上げが１７００億円。トヨタは、純利益が１兆数千億。中日新聞の売り上げはトヨタに比べれば微々たるものだ。これを数字で言ったら伝わらない。

　しかし、アナログ的に言うと、たとえば、毎日ビルの屋上から１００万円ばらまくとする。１年間で３億６千５百万円だ。中日新聞の売り上げは、毎日１００万円ばらまいても４５０年かかる。それが１７００億円。プロセスを訴えるのが伝わる情報だ。

　今は、新幹線で行けるので、たわけはたわけのままだ（笑）。プロセスが人を賢くする。デジタル文化には落とし穴がある。便利な分だけ損する部分がある。便利を追求する世界は正常ではない。

　花で考えてみよう。花は食料にならない、無駄の代表だ。でも、部屋に飾る。葬式でも花がないとだめ。それが人間社会だ。感性だ。この５年間、会社では言ってきた。「内にデジタル、外にアナログ」

　これは最前線でデジタルを持ってきた銀行のミスだ。人間でいいではないか。即刻なおしていただきたい。人間なんだから、店まで行ったんだから、人が対応してほしかった。そうしないと企業はつぶれる。

　もともと仏教は墓がない。墓と仏壇があるのは日本ぐらい。それは、死んでも準構成員ということ。これが日本。この世とあの世の断絶がない。こういう集団は日本だけ。

　仏教で言う、「引導を渡す」。これはこの世への執着を絶て、二度と帰ってくるなということ。元来、それが仏教というもの。仏教が日本へ入ってきた時、これではかなわんと言うことになった。その折衷案がお盆。仏教とは反対の理論だ。しかし、妥協した。お寺も儲かるから。

　お寺と神社は、明治時代以後分業をしてきた。大まかに、楽しいのが神道で、悲しいのが仏教。これは楽しい分業だ。それでも、けっこうのどかに過ごせるのは祖霊信仰のおかげ。

　仏教の側がちょっとずるいことをやった。サンスクリット語を漢字に変えた。無とか空。難しい仏教哲学を、長安で翻訳をした。「ゼロ」を「空」とか「無」とした。「色即是空。空即是色。」これは、ゼロと考えるとすぐにわかる。すべての数字にゼロをかけるとゼロになる。ゼロに何かをつけると無限になる。

　戒名も同じ。せっかくいい日本の名前があるのに、死んだら中国人の名前に変えている。院とかつけると値段が高い。いろんな文化を日本的にこなしてきた。この伝統は守って行きたい。

新聞はメーカーだが、同じ商品を二度と作れない。毎日違うものをつくってきた。学校の授業と講演は始めから終わりまで覚えている人は変態。この中には変態はいない。終わります。

Ａ　名古屋は「や」を上げるのが正しい知識人の発音。アメリカ英語は名古屋弁、イギリスでカッスルがアメリカではキャッスル。イギリスでアイ　コント　が　アメリカでは　アイ　キャント　と　キャーキャー言う。名古屋弁を輸入した。

　１９７０年代　未来論が出た。東京大阪がでて名古屋が沈没すると書かれていた。８０年代になって、一気に情勢が変わった。名古屋のウェートが高くなった。低成長。工業生産もずっと第一位。どんな時代でも同じ時代で走る。高成長は東京・大阪が走る。低成長は名古屋が相対的に上がる。

　名古屋はオリンピックに負けてラッキーだった。オリンピックバブルとバブルが重なったら、もっとダメージが大きかった。負けてタモリに馬鹿にされたが、そのころからじっとしてきた。失われた１０年と言われたが、名古屋は蓄積の１０年。バブルに一番影響されなかった。はじけたとたん一気に上。今は名古屋が一番元気。

　かつての未来論は劇的に変わるものはない。今日は、昨日と99.9%は同じ。毎日少しずつしか変わらない。しかし、長いスパンでみると何が変わったかが見える。自信を持ってきた。

　名古屋と岐阜の決定的な違い。岐阜には侍がいない。名古屋は城下町があるから、侍文化がある。結束力がある。万博でも４００億円の寄付金が３ヶ月で集まった。

Ａ　古い体質をなくすために、編集権の独立を守っている。社長や会長は紙面に対しては文句が言えない。記事には財界や右翼などが文句を言ってくることがある。それらについても、社長や会長は編集部には文句を言わない。もしもあれば、人を変えるという方法で態度を示す。

　中日新聞はイラク戦争には反対を貫いた。私が責任者だった。「小出を切るぞ。」ともいわれたが単なる脅し。事前に言う者は切ることはない。それでも、トップは紙面に対しては一切言わなかった。