第３３９回　社楽の会報告　　　　第３３８回へ　　　　　第３４０回へ　　　ＴＯＰへ
　 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　報告者　　土　井
　2010年１２月９日（木）布袋北学習等供用施設にて社楽の会を開催しました。参加者（勤務校）を紹介しましす。
　参加者は、土井（江南市教委）、天野先生（大口南小）、松田先生（曽野小）、早川先生（藤里小）、鈴木先生（楽田小）、奥村先生（岩南小）、坪内先生、浅井先生（岩倉中）、大野先生（犬山中）、阿部先生（江西中）、高橋先生（岩倉市教委）の１１名です。

　土井が文書で提案したものです。番号をクリックしてください。

１　　 「評価規準の作成のための参考資料」（小学校）　　
２　 新「生きる力」保護者用パンフレット
３   「金融経済教育研究会」講習会　2010.11.27
４ 　 　書籍紹介
５ 　　役立ちＷｅｂ特集　　
６　 教育関連情報　　　
７　 ＭＭ紹介

　

１　「評価規準の作成のための参考資料」（小学校）　

　　http://www.nier.go.jp/kaihatsu/houkoku/hyoukakijun_shou.pdf　

　各学校において、評価規準を設定する際の参考として、学習指導要領の各教科の目標、学年（分野）別の目標及び内容、評価の観点及びその趣旨を踏まえ、評価規準に盛り込むべき事項及び評価規準の設定例を示した参考資料が国立教育政策研究所から出されました。

　必ず見ておきましょう。
　
２　新「生きる力」保護者用パンフレット
　文科省のＨＰに以下の資料が公開されています。

「学校・家庭・地域が力を合わせて，社会全体で子どもたちの生きる力をはぐくむために」〜　新学習指導要領　スタート　〜

　　http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/new-cs/pamphlet/index.htm　

　いきなり，「この問題を解いてみてください」と，全国学力・学習状況調査の６年算数Ａ問題とＢ問題が登場しています。
　　そして，　1 の正答率 ： 96.0％　相当数の子どもができています。
　2の正答率 ： 18.2％　地図上に複数の図形を見いだし、必要な情報を取り出して面積を比較し、説明することに課題がありますと解説し，　「日本の子どもたちは、基礎的な知識・技能は身に付いているものの、知識・技能を実生活の場面に活用する力に課題があります」と結び，全３２ページのパンレットが始まります。
　新指導要領のまとめが、たいへん簡潔に書かれています。

　これは使えます！
　
　こうした、もたれられる基本資料は貴重です。

３　「金融経済教育研究会」講習会　2010.11.27
　講師に、名古屋大学大学院経済学研究科教授　奥村　隆平先生を迎え、基軸通貨「ドル」の課題と将来　というテーマで講演していただきました。
　国際通貨体制の歴史から、今後の見通しまで、たいへんわかりやすいお話でした。当日の資料を配布しました。
　
　もう1本は、東海経済の現状と将来〜人口減少社会到来による中部の製造業の戦略ギアチェンジ〜　講師は、野村総合研究所コンサルティング事業本部名古屋オフィス代表　奥田　誠氏です。データを元にした明瞭な解説はとてもわかりやすく、たいへん勉強になりました。　


４　　書籍紹介
（１）『日銀を知れば経済がわかる』（平凡社新書）池上 彰
「100年に一度」といわれる未曾有の金融危機に、私たち個人の生活までが脅かされている。この難局を乗り切ろうと、日本の中央銀行「日本銀行」は悪戦苦闘。はたして、日銀の金融政策は日本経済を救うのか?
――日銀の仕事を知れば、金融ひいては経済を、鳥瞰して理解することができる! 金融グローバル化時代に不可欠な知識を、池上彰がわかりやすく解説する。
　
（２）『超訳　ニーチェの言葉』（Discover）白取春彦　編訳
　現在、ブログで毎日一つを選んで解説をしています。たいへん売れています。　　　　　　
　
（３）週刊 絵で知る日本史６号
　　　　　　　　　　小牧長久手合戦図屏風
　小牧長久手合戦図屏風　（財）犬山城白帝文庫蔵
　
　尾張の社会科教師なら必携の一冊です。
　








５　役立ちＷｅｂ特集　
（１）　学校現場での実践レポート（第７号）。
　全体版は、http://research.php.co.jp/etc/lg_report/100827report_01.pdf　
　ＰＨＰ研究所では、平成１９年度〜２０年度に文科省からの委託を受け、学校評価を活用した学校改善の手法（学校運営改善モデル）を作成・公表しております。
　この手法は、学校評価を活用して小中高校の教員が主体的にＰＤＣＡサイクルを推進することで、学校運営の改善と教員間のチームワーク向上、ミドルリーダーの育成を達成しようとするものです。
　
（２）新しい常用漢字表の通用字体に一致した字体
IPAは、新しい「常用漢字表」の通用字体に一致した字体を提供する「IPAex明朝フォント」を一般公開。文化審議会における今回の常用漢字表改定作業に協力し、そこでの論に用いられる文字フォントを作成。誰でも無償で利用できる。
　http://www.ipa.go.jp/about/press/20101202.html　
　
（３）「学び合う学び」と学校づくり ―発信し続けた教育の本質
　本サイトのコラム「黙さず語らん」でおなじみの副島先生の書籍『「学び合う学び」と学校づくり ―発信し続けた教育の本質』が、プラネクサスより学校力アップシリーズとして発売。小牧市教育長として9年間にわたって発信し続けた「教育委員だより」を再構成。
　http://www2.schoolweb.ne.jp/swas/index.php?id=planexus&frame=BOOK_01　
　
（４）食事写真からカロリーを自動推定
　食事の前に携帯電話で写真を撮影しておくだけの簡単な操作で、食事画像解析システムによりカロリーを算出し、位置情報や加速度情報をもとに、日常的なウォーキングなどによるカロリー消費量を自動で算出し、クラウド上にデータを蓄積するサービスが登場。
　http://www.ntt.com/release/monthNEWS/detail/20101122.html　
　　本実験は、2011年1月上旬開始の予定
　
（５）OECD生徒の学習到達度調査（PISA2009）について［高木文部科学大臣コメント］
http://www.mext.go.jp/b_menu/daijin/detail/1299985.htm　
（６）国立の教員養成大学・学部（教員養成課程）の平成22年3月卒業者の就職状況について
http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/22/12/1299912.htm　


６　教育関連情報

（１）ＮＨＫの桑山さんからの情報です。

「みんなの意見を知ろう！〜アンケート〜」
本放送：平成２２年１２月　９日（木）１０：４５〜１１：００　ＮＨＫ教育テレビ
再放送：平成２２年１２月１６日（木）１０：４５〜１１：００　ＮＨＫ教育テレビ

○内容
　北海道札幌市立山の手南小学校の６年生５人がアンケートに挑戦。極意を教えてくれるのは、玉川大学教授の堀田龍也さん。
　テーマは「自分たちの学校の良いところ」。
　保護者や地域の方々にアンケート調査をして、結果を５年生に伝えたいと思っています。
　答えやすいアンケートにするには？
堀田さんの極意を使うと、子どもたちは、知りたいことはもちろん、予想以上の結果を手に入れることができました。
　
○堀田流　アンケートの極意　
・選ぶ質問にすると答えやすい
・質問の項目は予備調査をして決める
・選んだ理由をたずねる
・結果を予想しておく
　
※この番組は、初回放送後インターネットでもご覧頂けます。
番組ホームページhttp://www.nhk.or.jp/gokui/　の「番組をみる」をクリックしてください。
　
（２）２００９年度の給食費未納２６億円＝公立小中の半数以上で―文科省推計
　文部科学省は１日、２００９年度の全国の公立小中学校における給食費未納総額が約２６億円に上ったとする推計を発表した。前回調査（０５年度）から約４億円増加した。未納者のいる学校の割合は５５．４％（前回４３．６％）に悪化。未納者の割合も０．２ポイント上昇し１．２％に達した。
　前回は全ての学校を実際に調べたが、今回は学校給食を実施している約２万９０００校のうち６１０校を抽出し調査。この割合を基に全国的な未納額を推計した。
　未納の原因については、「保護者としての責任感や規範意識の問題」を挙げた学校が前回の６０．０％から５３．４％に減った一方、「保護者の経済的な理由」が前回の３３．１％から４３．７％に大きく増え、不況の影響をうかがわせた。　
７　ＭＭ紹介
（１） 知らなきゃ損する！面白法律講座　　週1回発行（月曜日）　　　　第557号
なっとく！法律相談　第545回
　「泥酔客を殴ってケガをさせてしまった 」
　□相談□
　風俗店で働いています。先日、泥酔のお客が女性を叩いたので、その客を外に出したら殴りかかってきて、その客を逆に殴り怪我をさせてしまいました。検事には、和解ですむならその方がいいと言うことだったのですが、相手から多額な請求をされて困っています。まだ罰金の方がいいのか悩んでいます。どうしたら良いのでしょうか。　　　　（30代：男性）
　□回答□
　被害者との間で和解を成立させ、検察官に起訴されないようにしましょう。
　人を殴ってケガをさせた場合、「刑事事件」として傷害罪の罪に問われるとともに、「民事事件」として被害者から治療費や慰謝料などを請求されます。両者は基本的に別のものです。
　ご相談の場合、検事から「和解で済むならその方がいい」と言われたとのことですが、これは、「被害者との間で、治療費などの民事上の請求について和解が成立し、告訴が取り下げられれば、刑事事件としても起訴猶予処分となる可能性がある」という意味であると考えられます。
　傷害罪は親告罪ではないので、被害者の告訴がなくても加害者を起訴できます。しかし、被害が軽微なときは、被害者の告訴の取下げの有無が、起訴するかしないかの判断に大きな影響を及ぼすのです。
　起訴されて有罪判決が確定すると、あなたに傷害の前科がつきますが、被害者との間で和解が成立して起訴猶予となれば、前科はつきません。
　そのため、まずは被害者との間で和解を試みるべきでしょう。多額な請求をされているとのことなので、弁護士に相談して間に入ってもらうべきです。起訴されるかどうかがかかっているので、できるだけ早く行動しましょう。
　仮に、和解が成立せず、検察官に起訴されてしまったとしても、初犯で被害者のケガも軽微であれば、罰金刑である可能性が高いです（法定刑は15年以下の懲役又は50万円以下の罰金、刑法204条）。
　しかし、刑事事件と民事事件は別のものなので、被害者は、あなたが刑事事件で有罪判決を受けたか否かに関わらず、民事事件として損害賠償を請求できます。
　ただ、言いがかりのような理由のない損害を賠償する必要はありませんし、ましてご相談の場合は「相手が殴りかかってき」たため、自分の身を守るために相手を殴ったようですから、過失相殺による減額を主張できるでしょう。
　　［関連情報］
　　・刑事罰が下る前に民事調停を成立させると不利？
　
法律クイズ　第231回　【問題】
　「裁判にかかる手数料はいくら？」
　Aさんは、知人のBさんに100万円を貸したのですが、返済期日が過ぎても一向に返してくれないので、民事訴訟を起こして100万円の貸金返還請求をしようと考えています。このとき、Aさんが裁判所に支払う手数料はいくらでしょうか？
　1. 1,000円
　2. 3,000円
　3. 10,000円
　
□解答□
　3. 10,000円
　裁判手続を利用するには、裁判所に手数料を納付しなければなりません。この手数料の額は、「民事訴訟費用等に関する法律」により定められており、収入印紙で、訴状などに貼り付けて納付します。
　本問のAさんは、Bさんに対して100万円の貸金返還請求訴訟を起こそうと考えています。そして、訴えを提起する場合で、訴訟の目的の価額が100万円までのときは、その価額10万円ごとに1,000円の手数料を支払わなければならないと定められています。
　そのため、Aさんは、手数料として10,000円を裁判所に支払うことになります。
　他の場合の手数料額の算定方法や早見表など、詳しくは裁判所のホームページをご覧ください。 　http://www.courts.go.jp/saiban/tetuzuki/tesuuryou.html　
（２）時事通信「内　外　教　育」メールマガジン　 2010/12/3 　　第323号
　《学校は流行に振り回されず教育の王道を》
　　　　　　　　　　　　　　　　元日本国際教育支援協会理事長　　福田昭昌
　学校は、社会の現象の課題解決のために、学校教育に責任を負わない特定の分野、業界、団体などから、学校に直接要請されるような教育論なき教育論の流行に振り回されてはならない。
　かつて、軍事国家は軍事強化のための、専制国家・独裁国家はその政治のための道具として、学校を位置付けた。今は特定分野などの関係者が、経済の活性化のために小学校から株式教育を、起業家教育を、教材・教具のIT化を、新聞販売数確保のために新聞記事の活用を、裁判員制度普及のために模擬裁判をと、普通教育の目的や発達段階、教育の適時性などとは無関係に、学校に直接要請してくる時代。この類（たぐい）のものは、保険教育も、稲作教育も、漁業教育も、薬剤教育も、観光教育もと際限がなく、初中教育は無目的なものとなる。
　ほとんどは、現象の課題の変化に応じて生滅（しょうめつ）していく、時代の一時的流行にすぎないものであり、社会の構造的な変化に伴う時代の本質的な新たな変化、不易の価値と共存しあるいは一体となり得るような新しい変化に対応するものではない。
　普通教育の眼目は、今現在の現象へ対応することではなく、社会がいかに変化しようと主体的に対応できる基礎的基本的な資質・能力の育成を目指すところにある。流行の特定の価値観や特定分野などの振興の観点からのみ出されてくるような教育論には、学校は、学校教育上の意義や必要性、指導法を主体的に判断し対処すべきである。
　社会の中に絶えず生じてくる変化のうちで、何が今後の教育改革の方向として新たな時代の本質的な変化を示すものであり、何が教育上の課題とすべき変化であるかを見定めることは、芸術の場合と異なり、1個人1分野1集団の独断のよくなし得ざることである。教育政策として衆知を尽くして展望されているグローバル化やIT社会、知識基盤社会などでさえ不断の変化を免れない、現時点における仮説である。いわんや、特定の価値観や特定分野などからのみみる現象的変化においてをや。
　
（３）メールマガジン「学びのしかけプロジェクト」　５３号　２０１０年１１月３０日発行
　１「教えやすさ」と「学びやすさ」／その２　　　　　　　　東北福祉大学　上條 晴夫
　最近、ずっと「教えやすさ」と「学びやすさ」ということを考えています。
　これまでの「教えやすさのルール」で作ってきた授業を「学びやすさのルール」で置き変えることはできないか。あるいは、うまい具合にハイブリッドができないか。
　そんなふうなことをぼんやりと考え続けています。
　いま大学から特命を受けて「ＰＢＬ」について少しずつ調べています。
　３０年ほど前にカナダで開発された授業形態で「問題基盤型学習（problem based learning）」といいます。欧米の大学では当然。日本でも急速に広がっています。
　たとえば、三重大学では「ＰＢＬ授業」として全学的に取り組んでいます。ＰＢＬ実践マニュアル制作検討メンバーには本メルマガのＬＨチームの森脇健夫氏もいます。
　三重大学ＨＰでは「ＰＢＬ授業」を次のように紹介しています。
　・４〜８人の学生で一つのグループを作り、学習に取り組む。
　・予備知識に関わらず取り組むべき問題事例が示される。
　・グループで問題解決のための学習計画を立てる。
　・授業時間外に個人で自己学習を進める。
　・学習に必要な学習資源（文献・資料）も自分で適切なものを選択する。
　なぜ「ＰＢＬ」が世界の大学で急速に広がっているのでしょう。
　そもそものスタート地点は医学教育です。吉田一郎・大西弘高編著『実践ＰＢＬチュートリアルガイド』（南山堂）によると次のような理由があったようです。
　・日々、猛烈なスピードで新しい知見が加わる現在の医学においては、「知識の半減期間期は６年」と言われている。すなわち、現時点で最先端とされる知識も６年を経てば、その半分は古いものになってしまう。／医学知識を単に記憶する従来の学習方法ではなく、事例をトリガーにして「患者の問題」と関連づけて基礎医学を能動学習することによって、得られた知識はより記憶しやすく、取り出しやすく、すぐ応用できるものとなる。
　・従来の伝統的な講義では知識をストレートに与える。それも棚からぼた餅式に、講義室で聞いてさえいれば、与えられるので、学生は受動的な学習態度や依存的学習方法しか身につかない。一方、少人数グループ学習では隣りの学生とのやりとりによっても「疑問」が次々に湧き出してくるという大きな違いがあり、さらに、学生たちに「この学習は自分たちの学習である」という考えをもたせるという利点がある。
　・（「学習のピラミッド」と呼ばれる図がある）講義による学習方法では５％しか残らない。これは教授錯誤もしくはプロフェッサー症候群と呼ばれている（教授は学生に講義をしたら、それがすべて学生の頭に残っていると錯覚している）。一方、仲間同士が教え合いながら、学習すれば８０％もが学習に蓄えられるという。
　端的に言って、「覚える量が増えすぎた」「一方的に聞く講義が辛くなった」「講義より教え合いの方が効率的ある」という３点が変化の理由と言えます。もちろん従来の講義にも相応のメリットはあります。導入に際して、pureＰＢＬという全ての講義をＰＢＬにするやり方とhybridＰＢＬという講義の一部を残すというやり方があるようです。
　この大学授業の大改革物語をあれこれ読んでいて、「教えやすさ」と「学びやすさ」について思わず膝を打ったエピソードがありました。それは世界の医学部の頂点に立つハーバード大学がＰＢＬを導入する際、まずは慎重に、従来の古典的なカリキュラムとＰＢＬカリキュラムを２本立てで学生に提供し、ＰＢＬ中心のカリキュラムが圧倒的に学生たちに支持されたので、全面的にＰＢＬ中心カリキュラムを採用したという有名な話です。
　
　このエピソードは日本の授業改革にも大きなヒントになります。ヒント１はカリキュラムの決定に学習者のニーズ（「学びやすさ」）を取り入れていること。ヒント２はハーバード大学の医学生たちのような動機づけ十分の学生たちでも、通常の講義式ではなくて、ＰＢＬを選んだということ。
　これまでは頭がよくて意欲のあるエリートたちは講義方式で十分に勉強ができるからよいと言われていた定説を完全にくつがえしたからです。
　
　わたしは最近ちょくちょく「バランス」責任論ということを言います。従来の「説明・発問中心の授業」と「活動中心の授業」の比率が本当に現状維持でよいのか。学校文化の常識に従っていればよいか。各教師が慎重に決断すべき時期かなと考えています。
授業づくりネットワーク誌　　→　http://www.gakuji.co.jp/magazine/network/index.html　
☆★☆
PBLとは何かを簡単にまとめると…　
　現実にある問題を解決するために、まずその問題にかかわる事実（Facts / Problems）を徹底的に洗い出し、そのなかでもっとも大切と思われる問題に集中し、その解決のための仮設をいくつか立て、グループ内の共通認識にまで高める、それらの仮設を実証するための必要十分な情報を集め、自己学習し、情報収集・学習後に、もっとも優れた解決策は何かをグループ討論して結論を導く。
　このメソッドによって身に付く能力 skills は何か？
　　１． Problem-solving and self-directed learning skillsを身に付ける
　　２．グループワーク、チームワークの能力Team skillsを身に付ける。
　　３．患者を取り巻く問題・社会医学的問題の洞察能力を身に付ける。
　　４．グループワークの中で自己評価能力を身に付ける
　　５．科学的根拠に基づいた論理思考と問題解決能力を身に付ける
　これら５つのスキルを身に付けさせることを大きな基本目標としている。
　


　　問い合わせは　土井謙次　　syaraku☆tcp-ip.or.jp　←☆を@に換えてください